映画館側がドリームワークスCEOに反論
「３-D化を遅らせているのはスタジオだ」

　ドリームワークス・アニメーションのジェフリー・カッツェンバーグCEOが、全米の劇場に３-D映画対応のデジタル映写機の普及が遅れていることでRegal、Cinemark、AMCという３大映画館チェーンを名指しで批判したが、批判の矢面に立たされた映画館側が反論した。

　全米劇場主組合National Association of Theater Ownersのジョン・フィシアン会長は、劇場側がデジタル映写機の導入に踏み切ることができないのは、「ヴァーチャル・プリント代」について、各映画スタジオとの合意が成立していないからだという。

　デジタル映写機を導入するために、劇場側は高額の費用のねん出を迫られるため、スタジオ側は、デジタル映写機に映画を配給する場合、通常ならばプリント代に費やす分の金額を「ヴァーチャル・プリント代」として映画館側に提供する、という条件で話がまとまりつつある。だが、交渉を遅らせているのは、映画館側ではなく、メジャースタジオ側だというのだ。

　実際、３大映画館チェーンは、デジタル化を推進するためにDigital Cinema Implementation Partnersという合併会社を設立。デジタル映写機を一気に導入するために、11億ドル規模の融資を待っている状態だ。

　しかし、融資を取りつけるためには、メジャースタジオ各社とのヴァーチャル・プリント代に関する契約締結が条件となっているという。

　フィシアン会長は明言を避けたが、業界筋によれば、ディズニー、２０世紀フォックス、パラマウントの３社は合意間近だが、ワーナー・ブラザースはほど遠く、ユニバーサルとソニーに至ってはいまだに交渉段階にあるという。

　また、カッツェンバーグのパートナーである、ドリームワークスのスティーヴン・スピルバーグ監督が、デジタル映写機普及の流れに水を差していると指摘。

　スピルバーグ監督は、新作『インディ・ジョーンズ／クリスタル・スカルの王国』の上映を従来の３５ミリ映写機で希望しているため、同作を配給するパラマウントは、デジタル映写機へは作品を配給しないとしている。
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