映連新会長に大谷信義松竹会長

　邦画大手４社（松竹、東宝、東映、角川映画）で構成される（社）日本映画製作者連盟（映連）は、定例理事会を開催し、新会長に松竹会長の大谷信義氏が就任することを決めた。また、役員の任期満了に伴う改選を行い、映画評論家の品田雄吉氏を新理事に選任した。

　前会長の松岡功東宝会長は、一理事となる。映連の会長に松竹関係者がつくのは、大谷氏の父・大谷隆三氏（当時松竹社長）以来、実に30年ぶり。このポストは、いわば映画界の顔的な役職であり、その職に松竹の最高幹部が着任する意味は同社にとってかなり大きなものがあると言える。

　映連は映画界を代表する団体で、歴史は古く1945年12月１日に発足。当時は映画製作者連合会という名称で、57年６月に映連に改称。そのときは松竹、東宝、東映、新東宝、日活の５社で構成されていた。

　活動としては、55年から行っている映画産業統計の集計や映画業界のさまざまな問題点の討議や解決に向けた取り組み、最近では映画盗撮防止法成立へ向けた働きかけなどが挙げられる。

　映画界の団体には、映連のほか製作から配給、興行、現像所など広範囲な企業が参加している映画産業団体連合会（映団連）、国内資本の洋画配給会社で構成される外国映画輸入配給協会（外配協）、興行者を中心とした全国興行生活衛生同業組合連合会（全興連）などがある。

　大谷氏が映連の会長に就任したことにより、映画界の主要な各団体の会長は、映連が大谷氏（松竹会長）、映団連が岡田茂氏（東映名誉会長）、外配協が迫本淳一氏（松竹社長）、全興連が大蔵満彦氏（大蔵映画社長）という布陣になる。またこれに加えて、ビデオ関連会社の団体である日本映像ソフト協会（JVA）の会長が高井英幸氏（東宝社長）、団体ではないが、映連、外配協などで構成している「映画館へ行こう！」実行委員会の委員長に岡田裕介氏（東映社長）か就任している。角川映画を除く邦画大手３社の社長、会長が、バランスよく主要なポストを占める格好となっている。