DVD売り上げアップへブルーレイ市場の確立急務
日本映像ソフト協会が平成20年度事業計画発表

　社団法人日本映像ソフト協会（JVA、高井英幸会長）の平成20年度通常総会が29日（木）行われ、今年度（平成20年４月１日～平成21年３月31日）の事業計画などが発表された。

　2007年のビデオ・DVDソフトの総売り上げは3180億2000万円で、前年比96.1％。２年連続の前年割れとなり、今年１～４月も前年比98.5％で推移しているという。海外ドラマは好調を維持しているが、高井会長は「昨年後半の劇場興行の不振が響いている。厳しさはさらに続くが、今年度もぜひ3000億円は達成したい」と抱負を述べた。

　その大きなカギを握るのが次世代DVD。東芝がHD-DVDから撤退したことで、規格はブルーレイでほぼ統一されたが、ハードメーカーとソフトメーカーの間でライセンスなどの調整が詰めきれていないのが現状だ。

　今後は、「早急にマーケットの土台を固めなければいけない」（後藤健郎事務局長）と、ISAN（国際標準視聴覚作品番号）などに関する調査、研究を進めていく。高井会長も「通常のDVDよりクオリティ、音質などに目からうろこが落ちるような進歩がないといけない。また、新作はいいが、旧作の場合はコスト・パフォーマンスも問われてくる。そういうなかで、ジャンルの開拓、展開を考えていきたい」とした。

　また、昨年８月に施行された「映画盗撮防止法」が、違法コピーの抑止や海賊版の摘発に大きな効果があったことを強調。さらに、インターネット上の映像著作物の無断利用、ファイル共有ソフト問題など著作権侵害対策も強化していく意向。世界共通の問題という認識の下、７月に開催される洞爺湖サミットでは海賊版・模倣品拡散防止条約の実現に向けた話し合いも予定されているという。