YouTubeが違法動画防止ツールを導入

　動画共有サイトYouTubeが、ついに違法動画防止ツールを設置した。

　グーグルが所有する動画サイトYouTubeは、発表から一年ほど遅れてVideo IDサービスを開始。すでにディズニー、タイムワーナーをはじめとする大手メディア企業によって試験運用されている同サービスは、違法動画のアップロードを阻止するだけでなく、投稿された動画を宣伝目的のためにYouTube上に残したり、そこから得た広告収益をメディア企業に還元するなど、さまざまな選択肢を用意している。

　YouTubeのプロダクト・マネージャー、デイヴィッド・キングは「著作権者にコントロールと選択権を与えることによる、メディア企業との関係強化が狙いです」と説明する。

　グーグルはオーディブル・マジック社の音声認証技術のライセンスを取得していたものの、独自にVideo IDを作り上げた。
　Video IDサービスの利用法はこうだ。まず動画コンテンツの所有者が、動画ファイルをアップロードする。コンテンツの長さは、ピーター・ジャクソン監督の三時間の大長編でも構わない。メディア企業からアップロードされたファイルはYouTubeでデータベース化され、ユーザーが動画を投稿しようとするたびに、照合されることになる。

　いかなるメディア企業もこのサービスを利用することができ、グーグルを相手に10億ドルの損害賠償訴訟を起こしているバイアコムも例外ではない。

　バイアコムの総合弁護士マイク・フリクラス氏は、「違法動画からの利益享受に終止符を打つべく、グーグルがようやく責任のある行動を起こしたことを、われわれは歓迎しています」と語っている。