オーストラリア出身のミラー監督が、
豪政府の映画税制措置を訴える

　ジョージ・ミラー監督（『ハッピー　フィート』）がオーストラリア政府に対し、新作“Justice League Mortal”の撮影に新しい優遇税制措置を適用させるよう、公共のメディアを使って訴えかけている。

　ミラーは、米ワーナー・ブラザースのアクション・ヒーロー大作“Justice League Mortal”の監督を務めることが決定し準備を進めているが、オーストラリア出身のミラーは、本作の撮影をシドニーにある自身の製作会社で行いたいと計画。その際、豪政府が設けている優遇税制措置を利用し、製作費の一部を払い戻してもらうことを要求している。

　ところが、豪政府ではこの制度の適用対象を、オーストラリア人監督の作品にするか、オーストラリアを描いた作品のみにするか、で意見が分かれているらしい。

　オーストラリアの行政機関である映画資本法人は、現在のところ、オーストラリアを描いた作品にこの制度を適用するという姿勢を見せているようだが、各作品への対応については公にしないという方針のため、この“Justice League Mortal”への制度適用がどのように検討されているかは明らかにされていない。

　ミラーは、最近のラジオや新聞のインタビューに対し、「正式に断りの返事が来たわけではないが、状況は良くなさそうだ。（適用の）判断を下すのが遅すぎるので、他の国での撮影も検討している。もしそうなったら、オーストラリアの映画産業にとって大変な損害になる」と語っている。実際、同様の措置が得られるニュージーランドやカナダでの撮影を視野にいれているらしい。

　ワーナー・ブラザースは、“Justice League Mortal”の公開を2009年と考えていたが、脚本家のストライキや、本件で撮影日程が確定できなかったことが重なり、本年１月、プロジェクトを無期限で保留にし、他社への販売も含めて検討中だという。

　ミラーは、もし払い戻し制度がオーストラリアを描いた映画のみに適用されるのだとすれば、それは「オーストラリア人でさえ観たいと思わないような小さな作品を作ることを意味する。それはまっぴらだ」と、批判する。

　「ワーナーが、この企画をオーストラリアで撮影するように、私は必死に頑張っている。この作品だけでなく、オーストラリア人監督が撮ることになっている企画はほかにもあるのだから、なんとか訴えていくしかない」