米俳優組合、ストの危機再燃

　ハリウッドで再び大きなストライキが起こるのか、その動向に業界関係者がやきもきし始めている。

　米俳優組合（SAG）とスタジオ側との契約更改交渉が平行線をたどるなか、スタジオ側の業界団体The Alliance of Motion Picture and Television Producers （以下AMPTP）は、ホームページに現状報告を掲載し、SAGの要求をはねつけた。

　“Setting the record strait”と題された文章は、文面こそ丁寧なものの、その内容は明確だ。オンラインや携帯メディアを含む「新しいメディア」と、DVDにおける要求を取り下げなければ、たとえストライキを実施しようとも合意はあり得ない、というもの。

　AMPTPは、SAGのダグ・アレン理事とアラン・ローゼンバーグ会長が、「新しいメディア」において、米脚本家組合（WGA）や米監督組合（DGA）と同様の条件を受け入れようとしないことを批判。現行契約が満了となる６月３０日が刻一刻と近づくなか、強気な態度を貫き続けているという。「双方ともかなりの時間をかけて話し合いをつづけてきたが、合意には近づいていない」。

　４月１５日に開始した一連の交渉は５月２日（金）に終わることになる。

　一方、５月５日（月）から、スタジオ側は米テレビラジオ芸術家連合（AFTRA）との交渉を開始する。SAGのライバル団体であるAFTRAはすでにスタジオ側の提示条件に大筋で合意しており、来週中にも新契約が成立するとみられている。AMPTPとしては、この契約を成立させることで、SAGがいかに法外な要求をしているかアピールしたいところだろう。

　AMPTPがこの文章をホームページに掲載したのは、SAGの穏健派に働きかける狙いがあると見られている。SAGにはさらなるストライキを回避すべきだと主張する有名俳優が多く所属しており、強硬路線を走る首脳陣に圧力をかけることを期待しているようだ。